仮想通貨は本当に終わったのか？市場規模の低下から本質を考える
2018年に入ってから仮想通貨の暴落が続き、
もう仮想通貨は終わったという声をよく聞きます。
では本当に仮想通貨は終わってしまったのでしょうか？
それでもまだまだ今から参入する人でも
十分仮想通貨で稼ぐことはできるのでしょうか？
僕個人の意見としては
仮想通貨はまだまだ全然終わっていないですし、
2018年のこれから本格的に仮想通貨の時代が
やってくると思っています。
2017年まではまだまだ不完全なものであり、
2018年からしっかりと実用化されていけば
今後すごいことになるのに間違いありません。
なぜ仮想通貨が終わったと言われるようになったのか？
まず仮想通貨がなぜ終わったと言われるようになったのかというと、
2017年の末には100兆円近くの時価総額があったのにも関わらず、
2018年に入ってから仮想通貨の暴落や低迷が続いて、仮想通貨市場の
時価総額が40兆円まで下がってしまいました。
ここまで暴落するとさすがに心も折られるし、
多くの人が不安になってしまう理由はよくわかります。
では仮想通貨全体の市場がいきなり暴落してしまった理由とは
なんなのでしょうか？
仮想通貨市場が暴落してしまった理由
2018年の1月から3月までのニュースをまとめると
・コインチェックのネム流出事件
・ＵＳＤＴとテザー問題
・マウントゴックスが約430億円の仮想通貨を売却
・世界各国で仮想痛に対する規制が強化される
・仮想通貨で稼いでも多くの納税が課せられる
などの理由があります。
１つずつ見ていきましょう。
コインチェックのネム流出事件
1月26日にコインチェックがネム580億円を流出してしまい、
仮想通貨市場は一気に暴落しました。
それからひたすら仮想通貨市場の低迷が続き、
この大事件が引き金となったといっても過言ではありません。
ですが逆に法制度やセキュリティ面が見直されて、
今後の進展につながったと考えることもできます。
ＵＳＤＴとテザー問題
またテザー問題が怪しいと疑われ、
その話題が理由で仮想通貨が暴落もしました。
マウントゴックスが約430億円の仮想通貨を売却
2017年の3月7日にマウントゴックス社の
ビットコインやビットコインキャッシュなど仮想通貨を
約430億円を売却したと発表され多くの国民が
仮想通貨に不安をあおることになりました。
世界各国で仮想痛に対する規制が強化される
仮想通貨市場では発展が進んでいた中国や韓国、
インドなどの海外が仮想通貨での法規制があり、
仮想通貨をしていた多くの方が仮想通貨の将来に
不安をよぎったのではないのでしょうか。
また3月には経済大国を中心とした
世界20か国で構成されるＧ２Ｏ会議が開催され、
仮想通貨取引所の規制が強化されると思いましたが、
まだまだ市場が小さいために検討という形で終わりました。
仮想通貨で稼いでも多くの納税が課せられる
2017年で儲けた仮想通貨の資産を2018年の3月には
確定申告で法定通貨で換金し、納税しなければいけなく、
2018年の仮想通貨の税収は日本で9兆円、アメリカでは
約250億ドルもの仮想通貨で稼いだ人が納税することに余儀なくされました。
こういったネガティブニュースが立て続けに続き、
仮想通貨が終わったと思っている人が多いですが
企業も今から沢山参入してきており、仮想通貨市場が本格的に
動き出すのは2018年以降であることは間違いありません。
なので粘り強く仮想通貨の勉強をして、
資産運用をして自分の資産を守ってきましょう。
